雨の投票日は本当に投票率を下げるのか——気象データで実際に計算した(r=−0.19)

「投票日が雨だと投票率が下がる」——政治学でもたびたび検証されてきた仮説を、実際の気象データで検証した。気象庁の観測データベース（過去の気象データ検索）から、全国9都市（札幌・仙台・東京・金沢・大阪・広島・高知・福岡・那覇）の実施済み衆院選7回すべての投票日の日降水量を取得し、同じ都市が属する都道府県の実際の推定投票率と突き合わせた。9都市×7回＝63件のペアで相関係数を計算している。

降水量1mm以上を記録した地点・年の平均投票率は53.6%、降水がなかった地点・年は55.3%で、その差は約1.7ポイント。相関係数r=-0.19は統計的には「弱い」部類に入る——投票率の変動の大部分は天気以外の要因（選挙の争点、地域の政党地盤など）で説明される、ということでもある。

最も分かりやすい外れ値は2017年10月22日——台風21号（Lan）が日本列島を直撃した投票日で、東京147.5mm、大阪174.0mmという記録的な大雨を観測した。ところがこの年の実際の推定投票率は52.7%で、12回の中で突出して低いわけではない（最低は2019年参院選の48.8%、2014年衆院選の50.3%）。記録的な大雨という極端な条件でも、投票率が壊滅的に下がったわけではなかった。

ただし2017年の9地点を並べると、方向としては通説どおりの並びも見える。ほぼ唯一雨を免れた札幌（0mm）の推定投票率が60.3%と9地点中最高で、最も降った大阪（174mm）が46.5%と最低——この2地点の差は13.8ポイントに達する。一方で82mm降った金沢が57.7%と2番目に高いなど、同じ大雨の中でも地点差は大きい。降水は投票率を動かす要因の一つではあるが、地域の政治的文脈（その選挙区が接戦かどうか、地元候補の有無など）に簡単に上書きされる程度の要因、というのがこの分布の実像に近い。

逆に2026年2月8日は全国的な冬の大雪（東京で積雪5cm、広島で14cmなど）に見舞われた投票日だったが、この年の推定投票率（53.6%）は前回2024年（51.6%）よりむしろ高い。荒天が必ず投票率を押し下げるわけではないことを、この2つの実例は示している。

もう一つの反例も正直に挙げておく。2014年衆院選は9地点中7地点で降水ゼロ（例外は金沢の27.5mmと札幌の0.5mm）と広い範囲で乾いた投票日だったが、全国推定投票率は50.3%と、台風直撃の2017年（52.7%）をむしろ下回る7回中最低だった——晴れれば投票率が上がる、という関係も成り立っていない。

全国レベルの平均（9都市の平均降水量 vs 全国投票率、n=7）で見ても相関係数は-0.22と同程度の弱いマイナスの相関にとどまる。「雨の日は投票率が下がる」という通説を、このサイトの実データはゼロにはしないが、大きく後押しもしない——弱く、しかし方向としては一貫したマイナスの相関、というのが実データから言える範囲だ。